クレジットカードに身に覚えのない支払いがあったら不正利用かも? 対処法と不正利用にあわないための注意点とは

本人確認ができるICチップ搭載クレジットカード

クレジットカードを使っていて不正利用について心配したことはありませんか。

たとえば、実店舗でクレジットカードを使うときには、そのカード情報が不正に読み取られて、それをもとに偽造カードが作られることがあります。

カード情報は、読み取り機に取り付けられた「スキマー」という機器によって決済時に不正取得され(その行為をスキミングといいます)、その磁気情報をコピーした偽造カードが不正に利用されてしまうのです。

これに対してクレジットカード業界は、加盟店のカード端末機をスキマーを仕掛けられない構造にする、クレジット売上票にカード番号の一部のみ表示し、有効期限は表示しない、などの対策を講じてきました。

また、ICチップ搭載クレジットカードの導入に伴い、それを実店舗で使用するときには、カード会員に暗証番号を入力してもらい本人確認をしています。このICチップ搭載クレジットカードは、これまでの磁気ストライプのみのカードに比べて偽造が困難なので、それ自体が不正使用を防ぐことにつながっています。

実店舗での利用でスキミングなどを防ぐには、海外であちこちカード払いにしない、信用に欠ける店では現金支払いにする、ICチップ搭載クレジットカードを使うなどの方法が有効です。

レストランなどでは、席についたままカード決済をすることがありますが、ウエイターがレジへ移動する間に携帯型スキマーを使ってスキミングするケースもあるので、それが不安なら現金支払いにしたほうがいいでしょう。

セキュリティコードでネットショッピングがより安心に

近年ではネットショッピングにおけるカード番号盗用が大きな問題になっています。一部のネットショップでは、カード番号と有効期限だけを入力して決済するため、ショップ側やそのスタッフによって、その情報を不正利用されることやショップからカード情報が流出して、それが不正利用されるケースも考えられます。

また、フィッシングといって、正規のメールやウェブサイトを偽り、クレジットカード情報を含む個人情報を入力させたり、パソコンやスマホに不正なアプリ(ソフトウェア)をインストールさせて個人情報を盗用したりする、悪意ある存在もいます。

そういった状況に対応するため、主要カード会社により導入されたのが、セキュリティコードによる本人確認という仕組みです。

セキュリティコードはカード番号とは別に、カードの署名欄などに印字されている3〜4桁の数字のことで、これを決済時に入力することで、決済を行おうとする人の手元にカードの実物があることを証明します。

このとき、ネットショップ側はセキュリティコードを知ることになりますが、決済が終わると、セキュリティコードの情報は破棄されることになっているので、セキュリティコードを知るのは、カードの実物が手元にあるカード会員とカード発行会社のみということになります。

つまり、万が一、ネットショップ側からクレジットカード情報を含む顧客情報が流出した場合でも、セキュリティコードはそこに含まれません。

このセキュリティコードの導入により、ネットショッピングでのクレジット支払いの安全性は大きく高まりました。

もし、クレジットカードを不正利用されたら?

ただし、ネットショップの中には決済時にセキュリティコードの入力が不要なところもあり、そこではカード番号と有効期限、カード会員の名前といった情報があれば不正利用できてしまいます。

また、ネットショップの一部ではセキュリティコードを不正に保存している可能性もあります。その場合、セキュリティコードを含むクレジットカード情報が流出して、不正利用につながるかもしれません。

さらに、フィッシングサイトでセキュリティコードを含むクレジットカード情報を入力させられるケースもあります。この場合、悪意ある存在が直接的に、クレジット支払いに必要な情報のすべてを入手できることになります。

こういった現状に対応するため、一部のカード会社では、カード会員しか知らないパスワードを設定し、決済時にその入力をうながす「3Dセキュア」という仕組みや、カード会社から1回限りのパスワードが発行される「ワンタイムパスワード」、ネットショッピング専用のカード番号を別途発行する「バーチャルカード」といった仕組みを新たに導入しています。

このうち、3Dセキュアに対応している主なカード会社には、三井住友VISAカード、ライフカード、NICOSカード、JALカード、セゾンカード、UCカード、JACCSカード、MUFGカード、オリコカード、イオンカード、楽天カードなどがあります。

一方、ワンタイムパスワードに対応する主なカード会社には、三井住友VISAカード、JCBカード、セゾンカードなどがあります。

また、バーチャルカードに対応する主なカード会社には、三井住友VISAカード、エポスカード、オリコカードなどがあります。

それでもなお、不正利用を防げないことがあるため、多くのカード会社ではカードの利用状況を常時チェックして、不正利用が疑われる場合にカード会員へ連絡がいく仕組みを導入しています。

たとえば、普段あまりカードを使っていない方や高額利用のない方が、いきなり高額の物を買ったり、あるいは同じショップを何度も繰り返し利用するなど、不自然な利用があった場合、カード会社から「不正利用されているかもしれない。利用履歴を見て、身に覚えのある利用かどうか確認してください」といった内容の連絡が入ります。

しかし、カード会社によっては、そのような不正利用のチェックが十分でないこともあり、カード会員自らが利用明細を見て気付くケースもあります。

そのような不正利用が確認された場合、すみやかにカード会社に連絡を取り、盗難保険等の申請をして、新しいカードを再発行してもらうことになります。なお、通常、カード会員は不正利用分の代金を支払う必要はありません。つまり、その分については引き落としはされないわけです。

ただし、カード裏への署名がなかったり、不正利用にかんしてカード会員自身に重大な過失があったりするケースでは、不正利用分が補償されないこともあります。カード会社によって補償を受けるための条件やその内容は異なるので、一度、自分が持っているカードで確認してみましょう。

海外でのクレジットカード利用は慎重に

そのほか、クレジットカードの不正利用を防ぐ上で、もっとも注意したいのは、海外での利用時です。

海外では実店舗での利用が主になりますが、請求明細に不審な金額が上乗せされていたり、明細書に記されている以上の金額が決済されたりすることがあるので、支払い時の請求明細のチェックと、カード会社からの利用明細の両方をしっかりチェックする必要があります。

特に、客引きなどに連れられていった店舗で法外な金額を要求されるケースが多いので、リスクを避けたいならそういう店舗は利用しないことです。

なお、レストランなどでは請求明細のチップ欄にはじめから金額が記されていることがあるので、チップを払いたくない場合や現金で渡したい場合には、チップ欄に×を書いておく必要があります。

また治安の悪い国では盗難被害も多発しています。

海外ではクレジットカードでしか切符が購入できない券売機があり、人前で暗証番号を入力することがあります。そういうときに後ろから番号をのぞき見て、その後、クレジットカードごとすられてしまうという危険性もあるので注意しましょう。

また、置き引きやバッグからカードだけを盗まれることもありますし、大変困ったことに、ニセ警官まで出没するケースがあります。警官と名乗る人物に声をかけられ、本人確認として身分証明書やクレジットカードの提示を求められることがありますが、このとき、現金やクレジットカードを抜かれてしまうのです。

これらのトラブルを避けるには、券売機やATMで暗証番号を入力するときには手元を隠す、カードを人に渡さない、警官だという人には身分証の提示を求める、人通りの少ない場所にいかない、客引きについていかない、不審な店には入らない、大切なものは常に携帯する…… といったことを心掛けましょう。

これらの心掛けは旅先で身の安全を守るのにも役立ちます。

さらに、万が一のことを考え、カード会社の盗難・紛失対応サービスへの連絡先は財布などとは別にメモしておきましょう。多くのカード会社では、海外専用の仮カードを緊急発行してくれます。

クレジットカードは便利なアイテムですが、不正利用や盗難されての利用といったトラブルの危険性もあります。自分のお金という意識をもって、しっかりと管理していきましょう。

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