生命保険・学資保険の支払いに一番お得なクレジットカード

いざという時のために備えて、多くの方が民間の保険会社が販売する生命保険や学資保険に加入しています。しかし支払い方法については特に深く考えず、毎月、何となく口座引き落としで支払っている方が多いのではないでしょうか。

保険料の支払い方法には「年払い」や「半年払い」「月払い」などがありますが、いずれも数年前まで口座引き落としに限定されることが一般的でした。しかし平成20年から、多くの保険会社がクレジットカード払いに対応しています。

保険料は月々の支払いは少なくても、年間にすると10万円を越えることも多く、意外に大きな出費になります。これらのお金を単に口座引き落としにするよりも、クレジットカード払いにしたほうが、クレジットカード会社のポイントを貯めることができますのでお得です。

口座引き落としで保険料を支払っている方は、ぜひこの機会に、一度支払い方法を見直してみましょう。

多くのクレジットカード会社には、それぞれ独自のポイントシステムがあります。クレジットカードで支払った金額に応じて、何かの商品に交換できるポイントが付与される仕組みです。その際、どれだけのポイントが付くかは、各クレジットカードの「還元率」によって異なります。

クレジットカードの還元率とは、「何円の利用につき、何円分のポイントが付与されるか」を表した数字です。たとえば、もっとも多いといわれるのは「還元率0.5％」のクレジットカードで、この場合「200円のカード利用につき1ポイント（1円相当）」や「1,000円のカード利用につき1ポイント（5円相当）」が付与されるケースが多く見られます。

一方、還元率が1.0％を越えるクレジットカードは、一般的に高還元率と呼ばれます。「100円のカード利用につき1ポイント（1円相当）」や、「1,000円のカード利用につき2ポイント（10円相当）」などの還元率です。

つまり還元率が高ければ高いほど、お得にポイントを貯めることができます。たとえば生命保険や学資保険を、月に1万円支払うとすると、年間で12万円になります。これをクレジットカードで支払った場合、還元率によって以下のようなポイントが獲得可能です。

還元率0.5%のクレジットカードの場合

120,000円×0.5%＝600円（年間600円お得）

還元率1.0%のクレジットカードの場合

120,000円×1.0%＝1,200円（年間1,200円お得）

このように、保険料をただ口座引き落としで支払うのに比べて、クレジット払いにするといくらかお得になります。加入している保険会社がクレジット払いに対応している場合は、ぜひ支払い方法の変更を検討してみましょう。

生命保険や学資保険の支払い方法の変更手続きは、カード会社によって異なります。専用のコールセンターへ電話するところもあれば、ネット上から手続き可能なところもありますので、会社のウェブサイトから確認してみましょう。いずれの場合も保険の証券番号が必要になるため、保険証券を手元に置いてから手続きします。

ただし、 残念ながらすべての保険会社がクレジットカード払いに対応しているわけではありません。また、会社によって使用できるクレジットカードが決まっている場合もありますし、「毎月カード払いできる会社」と「初回のみカード払いできる会社」、さらに保険料の金額によってカード払いができる場合とできない場合などがあります。まずは、自分の加入している保険会社のシステムを、よく確認しておくことが大切です。

たとえば日本生命やオリックス生命、アフラック、メットライフアリコなど、国内でも大手といわれる保険会社では、多くがJCB・VISA・MasterCard・American Express・Dinersなどのクレジットカード払いに対応しています。

利用できるカードブランド一覧

一方、 保険料のクレジット払いに対応していない、もしくは制限のある有名保険会社としては、以下のようなところがあります。

初回の保険料のみクレジット払いできる保険会社

ソニー生命・第一生命保険・かんぽ生命では、初回の保険料のみその場でクレジットカードを使って支払うことができますが、契約成立後の支払いは口座振替のみとなっています。

クレジットカード払い不可の保険会社

明治安田生命・JA共済ではクレジットカードでの支払いに対応していません。ただし明治安田生命は、インターネットバンキングやATMから簡単に保険料を支払える「Pay-easy(ペイジー)」を利用できます。

自動車保険の支払いもクレジット払いが可能！

自動車保険も生命保険と同じようにクレジットカードで保険料が支払えるものも増えてきていますが、カード払いが使えるものや支払いに使えるクレジットカードは限られています。

ソニー損害保険、損保ジャパン日本興亜、チューリッヒ保険、アクサ損害保険などの主要な保険会社ではJCB・VISA・MasterCard・American Express・Dinersが利用可能です。

利用できるカードブランド一覧

自動車保険をクレジットカードで支払う場合には、契約者本人または配偶者、同居している親族のカードのみ利用することができます。

また、支払いに利用するクレジットカードを登録できるのは契約時や更新時にのみ受け付けているところが多く、それ以外は更新時が来るまで市は李方法を変えることができない場合が多いので注意してください。

自分の加入している保険会社が、クレジット払いに対応していることを確認できたら、ぜひ支払い方法の変更手続きを行いましょう。

保険料の支払いには「三井住友カード」がおすすめです。

三井住友カードのメリット

世界シェア率No.1

三井住友カードのカードブランドは世界No1のシェア率を誇るVISAで、日本だけでなく外国でも最も利用店舗が多いです。

クレジット払いに対応する保険会社であれば、VISAを取り扱っているところがほとんどですので広く利用することができます。

あとからリボで支払いが便利

保険料はまとめて支払うと大きな支払いとなり家計に影響が出てしまいますが、あとからリボで毎月定額の支払いにすることで家計に負担をかけずに支払えます。

また、現金が足りない場合や支払いに猶予を持たせたい場合にも便利に利用することができます。

WEB入会で初年度年会費無料

三井住友カードをWEBからお申込みをすると通常1,375円(税込)の年会費がかかるところ、初年度年会費無料で持つことができます。

翌年度以降も、カードご利用代金WEB明細書サービスの利用、マイ・ペイすリボのお申込み・ご利用、前年度のカードご利用金額などの条件を達成すると、年会費割引特典を受けられるので維持費もそれほどかかりません。

※2021年2月年会費お支払い分からは「マイ・ペイすリボ」を登録のうえ、年1回以上のリボ払い手数料のお支払いが必要となります。

提携店ではポイント5倍、ポイントUPモールで20倍

三井住友カードは200円につき1ポイントが貯まり、還元率は0.5％と低く設定されていますがセブン-イレブンやファミリーマートなどの提携店でVisaのタッチ決済・Mastercardコンタクトレスを利用するとポイントが5倍になり、還元率は2.5％と大幅に上げることができます。

※一部ポイント加算対象とならない店舗および指定のポイント還元にならない場合があります。
※一部Visaのタッチ決済・Mastercardコンタクトレスがご利用いただけない店舗がございます。

さらに、三井住友カードが運営しているオンラインショッピングサイト「ポイントUPモール」を経由してネットショッピングをすると最大20倍のポイントが貯まります。

貯まったポイントは、商品やギフト券と交換、他社ポイントやマイルに移行、キャッシュバックなど様々な使い道があるので、自分の好みのものを見つけて交換しましょう。

★簡単条件★最大プレゼントキャンペーン

現在三井住友カードは新規入会の方限定でカードの利用金額の20％(最大のVポイント)をもれなく還元するキャンペーンを実施中です。

20％還元が適用される条件は設定されていますが、決して難しいものではないので心配することはありません。

上の3項目が還元される条件となります。

Vpassアプリというのは三井住友カードがリリースしているスマートフォン向けアプリのことで、カードの利用状況やキャンペーンなどのお得な情報が発信されます。

このアプリにログインをしないと条件を満たせないので、入会後カードの利用以外にもアプリのダウンロードとログインを忘れずに行いましょう。

三井住友カードをご友人に紹介するとVポイントがもらえる！

ご友人に三井住友カードをご紹介し、ご友人が入会すると、入会した人数分のVポイントがもらえます。

「三井住友カード」の場合、紹介した人は3,000円相当のVポイントが付与。

ご紹介人数に上限はないので、たくさんおすすめしてみましょう。

「マイ・ペイすリボ」を登録＆6万円利用で、Vポイントをもれなく1,500Pプレゼント!

2021年2月1日〜5月31日の期間にインターネットから入会した人限定で、Vポイント1,500Pがプレゼントされます。

リボ払いを使う予定がある方は、この機会をぜひお見逃し無く！

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三井住友カード

電子マネー	初年度年会費	年会費	ETC専用カード	発行期間
	無料 （オンライン入会）	1,375円（税込） 条件により無料	550円（税込） （初年度無料） 年1回利用で無料	最短翌営業日
還元率	海外旅行保険	国内旅行保険	ショッピング保険	利用可能枠
0.5％〜2.5％	最高2000万円	-	年間最高100万円	10-80万円