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意外と知らないデビットカードの危険性。安易にクレカより安全と思ってはいけない理由とは。

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クレジットカードと違い、デビットカードは登録している銀行口座から即時引き落としとなるため、口座に入っている金額以上に利用することができず、使いすぎや借金をすることが怖いという方でも安心して利用することができる支払い方法です。

クレジットカードよりは還元率が下がりますが、デビットカードでも利用ごとにポイントが貯められたり、キャッシュバックがあったりするので、現金で購入するよりもお得なお買い物をすることができます。

クレジットカードの申し込みができない18歳以下から使えるものもあります。

クレジットカードを避けたい方でも利用しやすく、ポイントを獲得することのできるデビットカードですが、クレジットカード同様に、デビットカードには不正利用の危険性が伴いますので詳しく解説します。

この記事でわかること

・不正利用時の補償内容を確認しておこう
・不正利用の主な原因と対策
・不正利用されたらとるべき行動
・デビットカードでも油断せず利用しよう

意外と知らないデビットカードの危険性とは?不正利用の補償内容は要チェック

意外と知らないデビットカードの危険性とは?不正利用の補償内容は要チェック意外と知らないデビットカードの危険性とは?不正利用の補償内容は要チェック

あと払いのクレジットカードと銀行から即時引き落としのデビットカードでは支払いの仕組みに違いはありますが、現金ではなくキャッシュレス支払いという点で不正利用されてしまう可能性があります。

特にデビットカードは口座から直接お金が引き出されてしまうことで、不正に利用された場合、あとから請求されるクレジットカードよりも被害の影響を受けやすいということもあります。

クレジットカードが不正利用された際に補償されるという制度が整っていることはよく知られていますが、デビットカードでも原則として不正利用に対して補償が用意されています。

しかしデビットカードの場合は補償制度があっても限度額が決められていることが多く、全額を補償してもらえるかどうかというのは、不正利用された金額、銀行や加盟店によって難しくなってしまうことがあります。

例えば補償限度額が100万円である場合、300万円を不正利用されてしまうと、300万-100万円→200万円は補償対象外となってしまいます。

大手銀行の発行するデビットカードとクレジットカードの補償内容がどうなっているのかを確認し、どのようなケースでは補償されなくなってしまうのかを見てみましょう。

大手銀行のデビットカードの補償金額

  • みずほ銀行デビットカード:損害の額に相当する金額
  • 三菱UFJデビット:Visa→年間最大100万円、JCB→1事故当たり最大500万円
  • SMBCデビットカード:年間100万円限度
  • りそなデビットカード:盗難や偽造カードなどが第三者に利用された場合は年間150万円限度、海外利用のショッピング保険が年間50万円

クレジットカードの補償金額

  • クレジットカード:ほとんどの会社で、警察への被害届や既定の期日内のカード会社への連絡、カードへの記名など、正しい利用と申告を行うことで損害分を補償

補償されない場合

  • 補償の対象期間を過ぎてしまっている場合
  • 会員による故意や過失が原因である場合
  • カードに署名がない状態で行われた不正利用の場合
  • 他人に譲渡や貸し出した場合に行われた不正利用の場合
  • カードや暗証番号の管理がずさんだった場合
  • 暗証番号が推測されやすいものだった場合

デビットカードが抱える危険性!不正利用の主な原因

デビットカードが抱える危険性!不正利用の主な原因デビットカードが抱える危険性!不正利用の主な原因

デビットカードの不正利用はどのようなタイミングで行われるのかを確認し、自分の使い方にリスクが潜んでないかを振り返ってみましょう。

盗難・紛失

うっかりとどこかに忘れてしまった、落としてしまったという時や、盗まれてしまったという時には、不正利用される可能性が高いので、すぐにカード会社へ連絡するようにしましょう。

スキミング

カードを通常通りに使っていても、スキミングの機械などを使ってカード情報を抜き取られ、偽造カードやカード情報を悪用されてしまうということがあります。

スキミングされたことに気付くことは難しく、身に覚えのないカード利用やカード会社からの問い合わせなどによって把握するということが多くなります。

特に海外で商品を購入するときには、自分の目の届かない場所へカードを持っていかれないように注意し、カードの読み取り端末に不自然な機械が付いていないかなどをよく見ることが大切です。

カード情報の流出

自分の管理方法がよかったとしても、カードを利用したショッピングサイトなどがハッキングなどによって情報が漏洩してしまうことから不正利用につながることもあります。

フィッシング詐欺

年々巧妙化が増しているフィッシング詐欺は、迷惑メールだけではなく、メールやSMSで金融機関やショッピングサイト、宅配業者などを装うこともあります。

「情報の更新が必要です」「キャンペーンに当選しました」「不在通知のお知らせ」など緊急性や重要性を訴えて、偽のサイトへ誘導し、カードなどの情報を入力させようとします。

ネットショッピング詐欺

架空のネットショップで架空の商品を販売することで、情報を抜き取る手口で、購入手続きをしてカード決済されても、商品が送られてくることはありません。

怪しいサイトはもちろん、有名な店のサイトを模した詐欺サイトもあるため、しっかりと確認したうえで購入することが必要です。

不正利用を防ぐには?デビットカード保持者がやるべき対策

不正利用を防ぐには?デビットカード保持者がやるべき対策不正利用を防ぐには?デビットカード保持者がやるべき対策

自分のミスならまだしも、過失がまったくない状態でも不正利用されてしまうということもありえますが、被害に遭わないためにできることは何かを見ていきましょう。

利用限度額の設定

不正利用を絶対的に避けるということは難しいですが、されてしまったときに全額を補償してもらうためには、被害を補償金額内に食い止めるということが必要です。

デビットカードの利用できる最高額は登録している口座に預け入れている金額ではありますが、ほとんどのデビットカードは1回や1日の中で利用できる限度額を設定することができます。

補償金額は年間100万円限度としているデビットカードは多いですが、自分のデビットカードの補償金額を確認し、限度額を普段の利用のない低めの金額に設定しておくことで被害に遭ったときにも被害を最小限に抑えることができます。

口座の使い分け

銀行口座から即時引き落としとなるデビットカードは、便利な反面、不正利用されたときに預け入れていたお金がなくなってしまい、手元に現金がなくなってしまうというリスクが考えられます。

デビットカードを利用するときには、メインの口座に紐付けるのではなく、サブ口座やデビットカード専用の口座を作ることで、不正利用された時のリスクマネジメントになります。

デビットカードを利用するための口座を作ることで、使ってもいい金額を管理することができ、使いすぎの防止にもなります。

利用通知メールの確認

不正利用されてしまったときには、補償期間内にカード会社に連絡することで補償対象となるため、気付くのが遅れてしまったという時や忙しくて連絡や届け出るのが遅くなってしまったという場合に、被害金額を取り戻すことができないという恐れがあります。

また、不正利用されていることに気が付かず、何度も被害に遭ってしまうということで、補償の限度額を超えてしまうということも考えられます。

デビットカードの中には、利用ごとにお知らせしてくれるサービスがあるため、通知が届くように設定しておくことで、うっかりと気付かなかったというリスクを減らすことができます。

自分が利用したときはもちろん、それ以外のときも注意を向けておくということで、不正利用されたときにすぐに気が付ける状態にしておきましょう。

デビットカードを不正利用されたらすぐに取るべき行動

デビットカードを不正利用されたらすぐに取るべき行動デビットカードを不正利用されたらすぐに取るべき行動

デビットカードを不正利用されてしまった場合、取るべき対応をしなかったことで補償の対象外となってしまうという恐れがあります。

被害が重なり、補償を受けられないというリスクを防ぐための行動を確認しておきましょう。

デビットカードの発行会社・銀行に電話

デビットカードが不正利用されたときにまず取るべき行動は、カードの発行会社や銀行に電話をすることです。

不正利用に遭ったということを説明し、カードの利用を停止してもらうことで、申告と同時にそれ以上の被害にあう心配がなくなります。

カードの再発行や必要な手続きなどについては、電話で聞くことがあるので、不安がある方は確認しておくようにしましょう。

警察に相談

他人のカードを不正に利用する行為は犯罪であり、窃盗罪、詐欺罪、電子計算機使用詐欺罪などの罪に問われることになります。

デビットカードでは自分の口座からお金が引き出されてしまうため、自分が被害者という意識は強くなりますが、カードの不正利用の場合は銀行やカード会社が被害者となり、被害届ではなく盗難届や紛失届を警察署に届け出ることになります。

交番では盗難届や紛失届の受理はできないため、手間がかかりますが、自宅の管轄である警察署を訪れることになります。

実際に警察が犯人を逮捕するのは難しい犯罪ですが、届けを出すことで調査を行ってもらうことができるとともに、カード会社からの補償を受けるために必要になります。

ほとんどの銀行やカードの発行会社では、損害の補償を受けるために警察に相談した証拠として、盗難届などの受理番号が求められるため、受理番号が発行されたら銀行やカード発行会社へ被害の届出書に記入して提出するようにしましょう。

デビットカードに潜む危険性を理解し、充分に対策をとって利用しよう

デビットカードに潜む危険性を理解し、充分に対策をとって利用しようデビットカードに潜む危険性を理解し、充分に対策をとって利用しよう

デビットカードは口座からの即時引き落としであるため、自分の口座に預け入れている金額以上に使いすぎることがありません。

また、商品が財布に入っている現金より高額で、その金額が銀行口座にあるときは、わざわざATMへ行って戻ってくるといったことがなく、その場で購入することができます。

ただしクレジットカード同様に不正利用されてしまう恐れがあり、補償対象となる金額はクレジットカードのように被害金額の全額であることは少なく、被害額が高額であった場合には一部金額しか補償を受けられないという可能性があります。

被害を最小限に抑えるためには、紐付ける口座を貯蓄用と分けたり、利用限度額を設定しておいたり、利用した際の通知を確認するなどしておくといいでしょう。

不正に利用されてしまったと気付いたときには、ただちにカードの発行元と警察に連絡をし、カードの利用停止や被害の届けを出すといった行動が必要です。

補償を受けるためにはカードや暗証番号の管理、カードの裏面に名前を記入しておく、他人に使わせないなどの基本的な使い方を守っている必要があるため、自分は正しく守れているかを振り返り、デビットカードの危険性や対処法を頭の隅に置いておきながら、便利に使っていきましょう。



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