クレジットカードを失くしたことに気づいた時、誰もが血の気が引くような思いに襲われます。「いつどこで失くしたんだろう？」「悪用されたらどうしよう！」などなど、さまざまな疑問や心配事で頭がパニック状態になりますが、落ち着いて冷静に対処することが大切です。


クレジットカードを失くした時は、次の2つの手続きをすみやかに行いましょう。

カード会社に連絡して、クレジットカードの機能を停止させる

最初にすべき行動は、第三者による悪用を防ぐため、クレジットカードを使えなくしてしまうことです。カード会社では、こういう時のために、365日24時間体制で連絡を受け付ける専用のコールセンターを用意しています。クレジットカードがないことに気づいたら、まずはその場ですぐに電話し、利用停止の手続きをしましょう。

JCB　0120-794-082
MUFG　0120-107-542
アメリカン・エキスプレス　0120-020-120
ダイナース　0120-074-024
楽天カード　0120-866-910
オリックス　0120-00-0926
シティカード　045-330-6900
UCカード　03-6688-7669
セゾンカード　0570-064-107
ライフカード　0120-225-331
オリコカード　0120-828-013
ジャックスカード03-6758-0808
セブンカード　0422-71-7704（東京）06-6945-6678（大阪）011-281-1337（札幌）
DCカード　0120-664-476
NICOSカード　0120-159-674
SBIカード03-4330-0507
イオンカード　0570-079-110

警察に紛失届（盗難届）を出す

クレジットカード会社に連絡をしたら、次に最寄りの交番か警察署へ行き、届出をします。夜間であれば翌日でかまいませんので、なるべく早く行くようにしましょう。


警察に届け出るべき理由は、届を出すことで「紛失（盗難）の証明になる」からです。たとえば万が一、失くしたクレジットカードを第三者に不正利用された際、警察に届を出していないと、被害額を支払わなければいけなくなる可能性があります。


クレジットカードの紛失に気づいた時点で、なるべくスピーディに上記2つの手続きを済ませましょう。

クレジットカード会社には、上述した通り、365日24時間体制の緊急連絡先が用意されています。しかし、いざクレジットカードを失くしたことに気づいた時、「連絡先が分からない！」とパニックになってしまう人も少なくありません。コールセンターの電話番号は、多くの場合、クレジットカードの裏面に記載されていますので、カード自体を失くしてしまった以上、電話番号も分からなくなってしまうのです。


もっとも、今ではインターネットがあるため、パソコンやスマホを使えば簡単にクレジットカード会社の連絡先を調べることができます。しかしそうした環境のない状況で、クレジットカードの紛失に気づく可能性もないとは言い切れません。ですから万一の際に備えて、手持ちのクレジットカードの緊急連絡先の電話番号を控えておくことは非常に大切です。


手帳にメモするのでも、携帯電話の電話帳に登録するのでもかまいません。困った時すぐに電話できるよう、ぜひ普段から番号を記録しておくようにしましょう。

電話で、失くしたクレジットカードを利用停止してもらう際、同時に新しいクレジットカードの再発行手続きをすることが一般的です。「家の中で失くした可能性が高いから、見つかったら利用を再開したい」と思う人も多いのですが、クレジットカードは安全のために、いったん紛失の連絡をした時点で、同じカードを使うことはできなくなってしまいます。ですから新たな番号でクレジットカードを再発行してもらう必要があるのです。


再発行の手続きから、新たなクレジットカードが手元に届くまでは、およそ2～3週間ほどかかります。紛失や盗難による再発行ですので、改めて審査が行われることはありません。もし後日、失くしたクレジットカードが見つかった場合は、ハサミを入れて破棄しましょう。


クレジットカードの再発行で特に気を付けたいのは、「公共料金や電話料金、家賃などをクレジット払いにしている人」です。再発行によってカード番号が変わりますので、もし自動的にクレジット払いになっているものがある場合は、カードの変更手続きが必要になります。忘れず変更するようにしてください。

クレジットカードを紛失した際にもっとも気になるのは、第三者による不正利用です。カード会社に連絡して、利用停止してもらった後はいいにせよ、「それまでの間に既に使われているのでは」と思い「紛失もしくは盗難の届け出をした日から、60日前にさかのぼって損害額を補償」するシステムをとっています。


つまり実際にクレジットカードを失くした時点から、60日以上が経過した後で連絡した場合、補償の対象にならない場合がありますので注意が必要です。 、心配で夜も眠れなくなってしまう人も多いかもしれません。


しかしほとんどの場合、その心配はありませんので安心してください。カード会社では、紛失・盗難によって第三者にカードを悪用された場合を想定した補償制度を用意しています。つまり、クレジットカードを失くした人が被害額を支払わなくても済むようにしているのです。


ただし、補償を受けるためにはいくつかの条件があります。

カード会社に、なるべく早く紛失の連絡を入れていること！

多くのカード会社では、
普段きちんとクレジットカードを管理している人であれば、失くしてから2ヶ月以上も気づかないまま過ごす可能性はまずないと思われますが、カードの使用頻度が著しく低い場合、もしくは請求書をしっかりチェックしない場合などはリスクが高くなります。


紛失に気づくためにも、クレジットカードの有無は定期的に確認するようにし、また請求書にも必ず目を通すようにしましょう。

警察に、紛失届（盗難届）を出していること

不正利用の補償を受けるためには、クレジットカード会社への連絡のみならず、警察にも届出をしている必要があります。紛失届や盗難届を出した時、警察から証明書を受け取りますが、補償の手続きをする際にこの書類が必要になるからです。


「たぶん家の中で失くしただろうから、警察には行かなくても大丈夫」と油断せず、クレジットカードがないことに気づいたら、念のために必ず警察へ届け出るようにしましょう。

「カード会社への連絡」と「警察への届け出」という2つの行動をとっていれば、クレジットカードを不正利用されても、基本的に被害額を自分で支払う必要はありません。


ただしきちんと連絡していても、本人に重大な過失があったと見なされた場合は、補償の対象から外れてしまうこともあります。そのようなことにならないよう、クレジットカードの管理には普段から十分に気をつけるようにしましょう。

クレジットカードの裏面には必ずサインをする！

クレジットカードの裏面には、自筆でサインを入れる欄があります。これは、クレジットカードを使った人が持ち主本人かどうかを確認する上で大切なものです。もしサインをしていないクレジットカードを紛失した場合、第三者が勝手にサインをして買い物しても、販売員が気づくことは難しくなってしまいます。


最近ではIDチップが内蔵されたカードが増え、サインの照合ではなく暗証番号の入力によって本人確認をするケースが増えていますが、それでもサインなしは管理者の責任を問われることにつながります。クレジットカードが送られてきたら、必ず早めにサインするようにしましょう。

暗証番号を、生年月日や電話番号にしない！

クレジットカードには、買い物時やキャッシングの利用時に入力する4ケタの暗証番号が設定されています。この数字が、利用者の生年月日や電話番号など「分かりやすすぎる数字」だった場合も、本人の管理が甘すぎたと見なされ、補償を受けられなくなることがありますので要注意です。


特にクレジットカードは、免許証と一緒に紛失する人が多いため、悪意のある第三者に拾われた場合、誕生日などから簡単に暗証番号が分かってしまうケースが少なくありません。


こういった事態を防ぐために、カード会社では誕生日や電話番号などを暗証番号にしないよう呼びかけています。既に安易な番号に設定してしまっている人は、いつでも変更の手続きができますので、ぜひ手続きするようにしましょう。

クレジットカードをしっかりと保管する！

クレジットカードを、会社のデスクの引き出しや車内に置きっぱなしにするなど、明らかに保管の仕方に問題があった場合は、不正利用されても補償の対象から外れることがあります。 現金と同じ価値を持つクレジットカードは、普段からしっかりと管理しなくてはいけません。


人が出入りするところに置きっぱなししないことはもちろんですが、持ち運ぶ際も「なるべく財布の中に入れない」「免許証や保険証など、個人情報が載っているものとは別に保管する」などの工夫をしたいところです。


特に複数のクレジットカードを所有している人は、それだけ管理が行き届きにくくなりますので、定期的にチェックすることが大切です。またそれぞれのカードの使用状況も確認し、ほとんど使っていないものは退会手続きをすることも考えましょう。


もしくは提示による割引や、空港でのプライオリティパスなどを受けるために持っているクレジットカードであれば、磁気の部分に傷をつけるなどして、支払いやキャッシングに使えなくするのも一つの方法です。


ついついパニックになってしまうクレジットカードの紛失ですが、まずは「普段からきちんと管理する」、その上で紛失に気づいた場合は、「慌てず騒がず、カード会社と警察に連絡する」ことを徹底しましょう。